大阪にプロ野球の市民球団を設立する構想が１月３１日、明らかになった。近畿産業信用総合（大阪市）が中心となり、関西企業から出資を募るもので、すでに出光、アイフル、日産自動車、富士火災、エムケイなど約１０社が賛同していることが判明。
共同出資には市民、個人企業にも参加を呼びかける。大阪ドームを本拠地とすることを希望し、来季からの新規参入を目指す。

　 大阪に再び球団が立ち上がる可能性が出てきた。近鉄がオリックスとの合併で消滅。南海（現ホークス）に続き関西から伝統球団が消え、関西財界内では再び地元に球団を設立する可能性が探られていた。

　 今回、球団設立の旗振り役となるのは、近畿産業信用組合で、この日青木定雄会長は「近鉄が球団経営から撤退した時から、大阪からプロ野球チームがなくなるのは寂しいと思っていた」と語った。
形状としては法人、個人を問わず複数の企業から出資を募る共同オーナーで”メジャー式”の運営を目指している。

　 すでに関西を中心に参入企業を募っており出光、アイフル、日産自動車、ブリヂストン、タイトー、コカ・コーラ、富士火災、延田グループ、エムケイなど訳１０社が出資に賛同していることが分かった。
同会長は「スポーツはビジネスだから赤字を出すわけにはいかない。多くの企業から出資を得て健全なチームを作りたい」と参加産業を５０〜７０社まで広げる意向。
個人からも一口一万円の出資を得て市民球団をアピールしていく方針も固めている。

　 本拠地は大阪ドームを希望し、２軍は舞州ベースボールスタジアム（大阪市此花区）を予定。
大阪ドームはオリックスと重なるが、巨人と日本ハムが東京ドームを共有していた前例があり、調整次第では可能との見方もある。また梨田前近鉄監督をアドバイザーとして招へいする方向だ。

　 早ければ来年からの参入を目指すが、プロ球界はセ、パ６球団ずつで落ち着いているなど実現には障害も多い。
青木会長は西部など既存球団の買収については「現時点ではわからない」と答えた。また「これから自分の意見は主張していくが、野球協約を曲げてまでという考えはない。（球界も）拡大していくべき。あくまでも関西をもり立てたい」と語った。
明日２日、大阪市内で記者会見を開き、構成を披露する。